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📋 目次
- 📌 睡眠時無呼吸症候群の治療の基本的な考え方
- 🔸 CPAP療法(持続陽圧呼吸療法)
- ⚡ 外科手術による治療
- ✅ 口腔内装置(マウスピース)治療
- 🔸 生活習慣の改善による治療
- ⚡ 薬物療法の可能性
- 📌 治療法の選択基準と組み合わせ
- ✅ 治療効果の評価と継続のポイント
💡 睡眠時無呼吸症候群の治療の基本的な考え方
睡眠時無呼吸症候群の治療を始める前に、まずは疾患の重症度を正確に把握することが重要です。軽度、中等度、重度の分類は、AHI(無呼吸低呼吸指数)と呼ばれる指標を用いて行われ、1時間あたりの無呼吸・低呼吸の回数によって決定されます。軽度では5回以上15回未満、中等度では15回以上30回未満、重度では30回以上となります。
治療法の選択には、症状の重症度だけでなく、患者さんの年齢、合併症の有無、職業、生活スタイル、治療に対する希望なども考慮されます。また、閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSA)と中枢性睡眠時無呼吸症候群(CSA)では、原因が異なるため治療方針も変わってきます。OSAは気道の物理的な閉塞が原因であるのに対し、CSAは脳の呼吸中枢の問題が原因となります。
治療の目標は、症状の改善だけでなく、長期的な合併症の予防にもあります。適切な治療により、日中の眠気の改善、集中力の向上、高血圧や心疾患などの合併症のリスク軽減が期待できます。多くの場合、複数の治療法を組み合わせることで、より良い治療効果を得ることができます。
📌 CPAP療法(持続陽圧呼吸療法)
CPAP療法は、睡眠時無呼吸症候群の最も標準的な治療法として位置づけられており、特に中等度から重度の症例において第一選択となることが多い治療法です。CPAPとはContinuous Positive Airway Pressureの略で、睡眠中に鼻マスクを通じて気道に持続的に陽圧をかけることで、気道の虚脱を防ぎ、呼吸を安定させる治療法です。
CPAP装置は、空気圧縮機、加温加湿器、マスク、チューブから構成されています。装置から送られる圧力は、患者さんの症状や体型に応じて個別に調整され、通常は4から20cmH2O程度の範囲で設定されます。近年の装置は自動調整機能を備えており、睡眠中の呼吸状態に応じてリアルタイムで圧力を調整するAPAP(Auto-CPAP)も普及しています。
CPAP療法の効果は非常に高く、適切に使用された場合、無呼吸・低呼吸の回数を大幅に減少させることができます。多くの患者さんで治療開始後数日から数週間で日中の眠気の改善が認められ、長期的には血圧の改善や心血管系リスクの軽減も期待できます。また、パートナーのいびきによる睡眠障害も同時に改善されるため、家族全体の生活の質の向上にもつながります。
しかし、CPAP療法にはいくつかの課題もあります。マスクの装着による不快感、鼻の乾燥、装置の音、旅行時の持参の困難さなどが挙げられます。これらの問題により、治療の継続率に影響が出る場合があります。継続率を向上させるためには、適切なマスクの選択、加温加湿器の使用、段階的な圧力設定の調整、定期的なフォローアップなどが重要です。
CPAP療法の適応となるのは、主にAHIが15以上の中等度から重度の睡眠時無呼吸症候群患者です。ただし、軽度であっても日中の著明な眠気や合併症がある場合には適応となることがあります。治療効果の評価は、客観的データ(AHIの改善)と主観的症状の改善の両方で行われ、定期的な睡眠検査による評価も重要です。
✨ 外科手術による治療
外科手術による治療は、気道の物理的な狭窄を解除することを目的とした治療法です。手術適応は慎重に検討され、CPAP療法が困難な場合や、明確な解剖学的異常がある場合に選択されることが多くあります。手術法には複数の種類があり、狭窄部位や重症度に応じて適切な方法が選択されます。
上気道の手術として最も一般的なのは、口蓋垂軟口蓋咽頭形成術(UPPP)です。この手術では、軟口蓋、口蓋垂、扁桃腺の一部を切除することで、咽頭腔を拡大します。手術時間は1-2時間程度で、全身麻酔下で行われます。術後の痛みは2-3週間程度続くことが多く、食事制限が必要な期間もあります。UPPPの成功率は50-80%程度とされており、軽度から中等度の症例でより良い結果が得られる傾向があります。
鼻腔の手術も重要な治療選択肢の一つです。鼻中隔弯曲症や肥厚性鼻炎などによる鼻閉がある場合、鼻中隔矯正術や下鼻甲介切除術などが行われます。これらの手術により鼻呼吸が改善されると、口呼吸の減少や気道抵抗の軽減が期待でき、CPAP療法の効果向上にもつながります。鼻の手術は比較的侵襲が少なく、外来手術で行える場合も多くあります。
より重症な症例に対しては、上下顎前方移動術(MMA)が検討されることがあります。この手術では、上顎と下顎を前方に移動させることで気道を大幅に拡大します。手術の侵襲は大きく、入院期間も長くなりますが、重度の症例においても高い治療効果が期待できます。術後の顔貌の変化もあるため、患者さんの十分な理解と同意が必要です。
近年注目されているのが、上気道刺激療法(舌下神経刺激)です。これは舌下神経に電気刺激を与えることで舌筋を収縮させ、気道の開存性を保つ治療法です。植え込み型の刺激装置を胸部に留置し、睡眠時にリモコンで作動させます。CPAP療法が困難で、特定の適応基準を満たす患者さんに対して選択される新しい治療選択肢です。
手術治療の選択には、詳細な術前評価が不可欠です。睡眠内視鏡検査や画像検査により気道の狭窄部位を特定し、最適な手術法を決定します。また、手術リスクの評価も重要で、心疾患や肺疾患などの合併症がある場合には、リスクとベネフィットを慎重に検討する必要があります。術後の定期的なフォローアップにより、治療効果の評価と合併症の早期発見に努めることも重要です。
🔍 口腔内装置(マウスピース)治療
口腔内装置による治療は、歯科医師によって製作される特殊なマウスピースを睡眠時に装着することで、下顎を前方に移動させ、気道の開存性を保つ治療法です。この治療法は、軽度から中等度の睡眠時無呼吸症候群において、CPAP療法に代わる有効な選択肢として位置づけられています。
口腔内装置には主に二つの種類があります。一つは下顎前方移動装置(MAD)で、下顎を前方に移動させることで舌根部の沈下を防ぎ、気道を拡大します。もう一つは舌保持装置(TRD)で、舌を前方に保持することで気道の狭窄を防ぎます。現在最も多く使用されているのはMADタイプで、調整可能な機構を備えた装置が主流となっています。
口腔内装置の最大の利点は、装着が比較的簡単で、携帯性に優れていることです。CPAP装置のように電源や水の補給が不要なため、旅行時にも容易に持参できます。また、装置は無音で動作するため、パートナーの睡眠を妨げることもありません。装着に慣れてしまえば、多くの患者さんが継続しやすい治療法とされています。
治療効果については、軽度から中等度の睡眠時無呼吸症候群において60-80%程度の有効率が報告されています。特に、BMIが比較的低く、仰臥位依存性の強い患者さんや、下顎の小さい患者さんで良い効果が得られる傾向があります。治療開始後数日から数週間で効果を実感する患者さんが多く、いびきの軽減や日中の眠気の改善が期待できます。
口腔内装置治療の適応となるのは、主に軽度から中等度の睡眠時無呼吸症候群患者です。また、重度の患者でもCPAP療法が困難な場合や、CPAP療法との併用によってより良い効果を得たい場合に選択されることがあります。ただし、重度の歯周病や多数の欠損歯がある場合、顎関節症がある場合などでは適応とならないことがあります。
装置の製作には、まず歯科医師による詳細な口腔内検査と印象採取が行われます。患者さんの歯列、咬合状態、顎関節の状態を評価し、最適な設計の装置を製作します。完成後は調整期間を設け、違和感の軽減や効果の最適化を図ります。定期的な調整とメンテナンスにより、長期的な使用が可能となります。
副作用として、初期の違和感や唾液の増加、朝の顎の違和感などが報告されています。また、長期使用により咬合の変化や歯の移動が起こる可能性があるため、定期的な歯科検診が重要です。多くの副作用は軽微で、適切な調整により改善可能ですが、患者さんの理解と協力が治療成功の鍵となります。

💪 生活習慣の改善による治療
生活習慣の改善は、睡眠時無呼吸症候群の治療において基盤となる重要なアプローチです。他の治療法と組み合わせることで、より良い治療効果を得ることができ、軽度の症例では生活習慣の改善のみで症状の改善が期待できる場合もあります。包括的なアプローチとして、体重管理、睡眠位置の調整、生活リズムの改善、アルコール・喫煙の制限などが含まれます。
体重減少は最も効果的な生活習慣改善の一つです。肥満は睡眠時無呼吸症候群の重要な危険因子であり、体重が10%減少するとAHIが約26%改善するという報告があります。内臓脂肪の蓄積により気道周囲の脂肪組織が増加し、気道の狭窄を引き起こすためです。減量により、気道の解剖学的構造が改善され、呼吸機能の向上が期待できます。
効果的な減量のためには、カロリー制限と適度な運動の組み合わせが重要です。極端な食事制限ではなく、バランスの取れた食事と継続可能な運動習慣の確立を目指します。管理栄養士による栄養指導や、医師による運動処方を受けることで、安全で効果的な減量が可能となります。減量の目標設定は現実的に行い、月1-2kg程度の緩やかなペースで進めることが推奨されます。
睡眠位置の調整も重要な改善策の一つです。仰臥位(あおむけ)で寝ると重力により舌根が沈下し、気道が狭くなりやすくなります。側臥位(横向き)で寝ることで、この問題を軽減できます。位置療法として、背中にテニスボールを縫い付けた衣服を着用したり、専用の位置保持装置を使用したりする方法があります。枕の高さや硬さの調整も、気道の開存性に影響を与える可能性があります。
アルコールの摂取制限は特に重要です。アルコールには筋弛緩作用があり、睡眠中の上気道筋群の緊張を低下させ、気道の虚脱を促進します。就寝前4時間以内の飲酒は避けることが推奨されます。また、睡眠薬や抗不安薬などの中枢神経抑制作用のある薬剤も、症状を悪化させる可能性があるため、医師との相談のもと適切な使用が必要です。
喫煙も睡眠時無呼吸症候群に悪影響を与えます。喫煙により上気道の炎症が引き起こされ、粘膜の腫脹や分泌物の増加により気道が狭くなります。禁煙により、上気道の炎症が改善され、症状の軽減が期待できます。禁煙は困難な場合も多いため、禁煙外来の利用や薬物療法の検討も有効です。
規則正しい睡眠習慣の確立も重要です。睡眠不足や不規則な睡眠リズムは、睡眠時無呼吸症候群の症状を悪化させる可能性があります。毎日同じ時間に就寝・起床し、十分な睡眠時間を確保することで、睡眠の質の向上が期待できます。寝室環境の整備も重要で、適切な温度・湿度の維持、遮光、騒音対策なども考慮すべき要素です。
🎯 薬物療法の可能性
睡眠時無呼吸症候群に対する薬物療法は、現在のところ限定的な役割にとどまっていますが、特定の症例においては有効な治療選択肢となる場合があります。薬物療法は主に補助的な治療として位置づけられ、他の治療法と併用されることが多く、病態の改善や症状の軽減を目的として使用されます。
中枢性睡眠時無呼吸症候群に対しては、呼吸促進薬の使用が検討されることがあります。アセタゾラミドは炭酸脱水酵素阻害薬で、軽度の代謝性アシドーシスを引き起こすことで呼吸中枢を刺激し、呼吸を安定化させる効果があります。特に高地での睡眠時無呼吸や心不全に伴う中枢性睡眠時無呼吸に対して有効性が報告されています。
鼻閉の改善を目的とした薬物療法も、補助的な治療として重要です。アレルギー性鼻炎や慢性鼻炎による鼻閉がある場合、抗ヒスタミン薬やステロイド点鼻薬の使用により鼻呼吸が改善され、CPAP療法の効果向上や口腔内装置の使用感改善が期待できます。ただし、抗ヒスタミン薬の中には眠気を催すものがあるため、薬剤の選択には注意が必要です。
覚醒促進薬は、日中の過度の眠気に対する対症療法として使用されることがあります。モダフィニルやアルモダフィニルなどの薬剤は、根本的な治療を行ってもなお残存する日中の眠気に対して処方される場合があります。ただし、これらの薬剤は症状の根本的な改善をもたらすものではなく、必ずCPAP療法などの根本的治療と併用される必要があります。
近年注目されているのが、5-HT受容体作動薬の可能性です。セロトニン受容体を刺激することで上気道筋の緊張を高め、気道の虚脱を防ぐ効果が期待されています。現在、いくつかの薬剤について臨床試験が進行中であり、将来的な治療選択肢として期待されています。
肥満に対する薬物療法も、間接的に睡眠時無呼吸症候群の改善に寄与する可能性があります。食欲抑制薬や脂肪吸収阻害薬により体重減少が達成されれば、気道周囲の脂肪組織の減少により症状の改善が期待できます。ただし、これらの薬剤には副作用のリスクもあるため、適応は慎重に検討される必要があります。
薬物療法を選択する際には、患者さんの病態、合併症、併用薬、副作用のリスクなどを総合的に評価する必要があります。また、薬物療法のみで十分な治療効果を得ることは困難であるため、他の治療法との組み合わせが重要です。定期的な効果判定と副作用のモニタリングにより、安全で効果的な薬物療法の実施が可能となります。
💡 治療法の選択基準と組み合わせ
睡眠時無呼吸症候群の治療法選択は、多角的な評価に基づいて行われる複雑なプロセスです。患者さん一人一人の病態、ライフスタイル、価値観を考慮し、最も適切で継続可能な治療法を選択することが重要です。また、単一の治療法だけでなく、複数の治療法を組み合わせることで、より良い治療効果を得ることが可能になります。
治療法選択の第一歩は、睡眠時無呼吸症候群の重症度の評価です。軽度(AHI 5-15)の場合、生活習慣の改善や口腔内装置から開始することが多く、中等度(AHI 15-30)ではCPAP療法または口腔内装置が第一選択となります。重度(AHI 30以上)ではCPAP療法が第一選択となることが一般的ですが、患者さんの希望や状況により他の選択肢も検討されます。
患者さんの年齢も重要な選択因子です。若年者では将来の長期使用を考慮し、継続しやすい治療法が優先される傾向があります。一方、高齢者では合併症のリスクや認知機能、手技の習得能力なども考慮して治療法を選択する必要があります。また、妊娠の可能性がある女性では、胎児への影響を考慮した治療法の選択が重要となります。
職業や生活スタイルも治療法選択に大きな影響を与えます。夜勤者や出張が多い職業の場合、CPAP装置の持参が困難な場合があり、口腔内装置がより実用的な選択肢となることがあります。また、パートナーとの関係性も考慮すべき要素で、CPAP装置の騒音が問題となる場合には、他の治療法の検討が必要です。
解剖学的要因の評価も治療法選択において重要です。BMIが高い患者さんではCPAP療法の効果が高い傾向があり、小下顎症や舌根肥大がある患者さんでは口腔内装置や外科治療の効果が期待できます。鼻閉がある場合には、まず鼻腔の治療を行ってから他の治療法を検討することもあります。
治療法の組み合わせによる相乗効果も期待できます。例えば、CPAP療法と体重減少の組み合わせにより、より低い設定圧力での治療が可能となり、患者さんの快適性が向上します。口腔内装置と位置療法の組み合わせ、鼻閉の治療とCPAP療法の組み合わせなど、多様な組み合わせが可能です。
経済的な考慮事項も治療法選択に影響します。CPAP療法は継続的な費用が発生しますが、多くの場合保険適応となります。口腔内装置は初期費用は高めですが、長期的には経済的な場合もあります。外科治療は一時的な費用は高額ですが、成功すれば長期的な費用負担は軽減されます。患者さんの経済状況に応じた現実的な選択が重要です。
治療効果のモニタリングと調整も継続的に行われます。治療開始後の症状の変化、客観的検査結果、副作用の有無などを定期的に評価し、必要に応じて治療法の変更や調整を行います。一つの治療法で十分な効果が得られない場合には、他の治療法への変更や追加を検討することも重要です。
📌 治療効果の評価と継続のポイント
睡眠時無呼吸症候群の治療効果の適切な評価は、長期的な治療成功のために不可欠です。治療効果の評価は主観的な症状の改善と客観的なデータの改善の両方を含み、定期的かつ多面的に行われる必要があります。また、治療の継続性を高めるためには、患者さんの理解と協力、医療スタッフのサポート、そして継続的なモチベーションの維持が重要な要素となります。
客観的な治療効果の評価には、再度の睡眠検査が最も確実な方法です。治療前後でのAHIの変化、最低酸素飽和度の改善、睡眠効率の向上などが評価指標となります。CPAP療法の場合には、装置に記録されたデータ(使用時間、マスク装着状況、無呼吸回数など)も重要な評価情報となります。これらのデータにより、治療の有効性を定量的に評価することができます。
主観的な症状の評価には、標準化された質問票が使用されます。エプワース眠気尺度(ESS)は日中の眠気の程度を評価する代表的な質問票で、治療前後での変化を比較することで改善度を評価できます。また、睡眠の質に関する質問票や生活の質(QOL)評価尺度なども、治療効果の包括的な評価に有用です。
治療継続のためには、患者教育が極めて重要です。睡眠時無呼吸症候群の病態、治療の必要性、長期的な合併症のリスクなどについて、患者さんが十分に理解することで、治療に対するモチベーションが向上します。また、治療の効果が実感できるまでには時間がかかる場合もあるため、段階的な改善プロセスについても説明が必要です。
CPAP療法の継続率向上のためには、初期導入時の丁寧な指導が重要です。マスクの適切な装着方法、装置の操作方法、日常的なメンテナンス方法などを十分に説明し、実際に練習する機会を提供します。また、初期の不快感や困難に対しては、個別に対応策を検討し、段階的に慣れていけるよう支援することが大切です。
定期的なフォローアップは治療継続のための重要な要素です。治療開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、その後は年1回程度の定期検診により、治療効果の確認、問題点の早期発見、必要に応じた調整を行います。フォローアップ時には、客観的データの確認だけでなく、患者さんの困りごとや要望にも耳を傾け、個別のニーズに応じたサポートを提供します。
家族のサポートも治療継続において重要な役割を果たします。特にパートナーは、患者さんの治療への取り組みを最も身近で見守る存在です。治療の重要性を理解してもらい、日常的な励ましや協力を得ることで、治療継続率の向上が期待できます。また、家族も症状の改善を実感しやすいため、治療効果の評価にも貢献します。
技術の進歩により、治療効果のモニタリング方法も進化しています。ウェアラブルデバイスによる睡眠状態のモニタリング、スマートフォンアプリによる症状の記録、遠隔モニタリングシステムによるCPAP使用状況の確認など、新しい技術を活用した継続的な評価とサポートが可能となっています。これらのツールを適切に活用することで、より効果的な治療継続支援が実現できます。
👨⚕️ 当院での診療傾向【医師コメント】
高桑康太 医師(当院治療責任者)より
「当院では軽度から重度まで幅広い患者様を診療していますが、最近の傾向として複数の治療法を組み合わせることで治療効果が向上するケースが増えています。特にCPAP療法と並行して生活習慣の改善に取り組まれた患者様では、約70%の方で設定圧の軽減や症状の大幅な改善を実感されており、治療継続率も向上しています。患者様一人一人のライフスタイルに合わせた治療計画を立てることで、無理なく長期間継続できる治療を心がけています。」
✨ よくある質問
主な治療法として、CPAP療法(持続陽圧呼吸療法)、口腔内装置(マウスピース)治療、外科手術、生活習慣の改善、薬物療法があります。症状の重症度や患者さんのライフスタイルに応じて最適な治療法を選択し、複数の方法を組み合わせることでより効果的な治療が可能です。
CPAP療法は主にAHI(無呼吸低呼吸指数)が15以上の中等度から重度の患者さんに第一選択として使用されます。軽度でも日中の著明な眠気や合併症がある場合にも適応となります。適切に使用すれば無呼吸・低呼吸の回数を大幅に減少させ、数日から数週間で症状の改善が期待できます。
口腔内装置は下顎を前方に移動させることで気道を拡大し、軽度から中等度の睡眠時無呼吸症候群において60-80%程度の有効率が報告されています。携帯性に優れ、電源不要で無音のため、旅行時やパートナーの睡眠を妨げることなく使用できる利点があります。
体重が10%減少するとAHIが約26%改善するという報告があります。また、側臥位での睡眠、アルコール制限、禁煙なども効果的です。軽度の症例では生活習慣改善のみで症状改善が期待でき、他の治療法と組み合わせることでより良い相乗効果が得られます。
治療効果は睡眠検査による客観的データ(AHIの改善、酸素飽和度の向上)と、エプワース眠気尺度などの質問票による主観的症状の両方で評価されます。当院では治療開始後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月に定期検診を行い、患者さん一人一人の状態に応じた継続的なサポートを提供しています。
🔍 まとめ
睡眠時無呼吸症候群の治療には多様な選択肢があり、患者さん一人一人の状態に応じて最適な治療法を選択することが重要です。CPAP療法は中等度から重度の症例において最も効果的な治療法とされていますが、口腔内装置治療、外科手術、生活習慣の改善なども重要な治療選択肢となります。
治療法の選択には、症状の重症度だけでなく、患者さんの年齢、職業、ライフスタイル、価値観なども考慮する必要があります。また、単一の治療法だけでなく、複数の治療法を組み合わせることで、より良い治療効果を得ることが可能です。特に生活習慣の改善は、どの治療法と組み合わせても相乗効果が期待できる重要な要素です。
治療の成功には、適切な治療法の選択だけでなく、継続的な治療が不可欠です。定期的な効果評価、問題点の早期発見と対応、患者教育、家族のサポートなどにより、長期的な治療継続が可能となります。睡眠時無呼吸症候群は適切な治療により症状の大幅な改善が期待できる疾患であるため、医師と患者さんが協力して最適な治療を継続していくことが重要です。
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📚 参考文献
- 厚生労働省 – 睡眠時無呼吸症候群の診断・治療ガイドライン、CPAP療法の保険適用基準、AHI(無呼吸低呼吸指数)による重症度分類の定義
- 日本呼吸器学会 – 睡眠時無呼吸症候群診療ガイドライン2020における標準的治療法(CPAP療法、口腔内装置、外科治療)の適応基準と治療効果
- PubMed – 睡眠時無呼吸症候群の各種治療法(CPAP、口腔内装置、手術療法、生活習慣改善)の比較効果と長期予後に関する最新の臨床研究データ
監修者医師
高桑 康太 医師
保有資格
ミラドライ認定医
略歴
- 2009年 東京大学医学部医学科卒業
- 2009年 東京逓信病院勤務
- 2012年 東京警察病院勤務
- 2012年 東京大学医学部附属病院勤務
- 2019年 当院治療責任者就任
- 皮膚腫瘍・皮膚外科領域で15年以上の臨床経験と30,000件超の手術実績を持ち、医学的根拠に基づき監修を担当
- 専門分野:皮膚腫瘍、皮膚外科、皮膚科、形成外科
- 臨床実績(2024年時点) 皮膚腫瘍・皮膚外科手術:30,000件以上、腋臭症治療:2,000件以上、酒さ・赤ら顔治療:1,000件以上
- 監修領域 皮膚腫瘍(ほくろ・粉瘤・脂肪腫など)、皮膚外科手術、皮膚がん、一般医療コラムに関する医療情報
佐藤 昌樹 医師
保有資格
日本整形外科学会整形外科専門医
略歴
- 2010年 筑波大学医学専門学群医学類卒業
- 2012年 東京大学医学部付属病院勤務
- 2012年 東京逓信病院勤務
- 2013年 独立行政法人労働者健康安全機構 横浜労災病院勤務
- 2015年 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院勤務を経て当院勤務
